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日本 7-11 旁邊多了個 i
— 雨可韓韓 (@Yucohanhan_ROC) December 23, 2025
然後貨架上警語都是簡中 pic.twitter.com/AfaquyhQgV
セブン‐イレブン店舗の棚に中国簡体字の注意書き掲示
日本国内のコンビニエンスストア「セブン‐イレブン」の一部店舗において、中国簡体字で書かれた注意書きが商品棚に掲示されていることが確認された。
掲示されている文面は
「结账前请不要打开包装」
と記されており、日本語に訳すと「お会計前に、包装を開けないでください」という内容である。注意書きは商品棚の前面など、来店客の目に入りやすい位置に設置されている。
確認された注意書きは簡体字中国語のみで書かれており、日本語や英語の併記がないケースも見られる。対象となっている商品は、包装された食品や日用品である。
掲示内容や表記言語は店舗ごとに異なっている。
この注意書きがいつから掲示されているのか、また全店舗共通の対応であるかについては明らかになっていない。
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早大が大学院生5人の入学取り消し 中国人による組織的不正事件でTOEIC結果が無効にhttps://t.co/PPc5SXq21K
— 産経ニュース (@Sankei_news) January 13, 2026
TOEICをめぐる不正事件に関連して、早稲田大は大学院生5人の入学を取り消したと発表した。大学院入試の際に提出されたTOEIC試験結果が無効になったことが確認されたとしている。
大阪出入国在留管理局関西空港支局は13日、年末年始の出入国者数速報値が、1年前の同時期と比べ2%減の74万7620人だったと発表した。中国への出国者数が48%減り、5万5170人だった。
2026年01月13日 16時15分共同通信
https://www.47news.jp/13717006.html
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日本の年金から督促状が届いた
ちょっと困惑している。というのも、前回の転職の際、3か月の試用期間中は年金が天引きされていなかった。 今になって支払いを求める通知が来たのだが、支払いを拒否することはできるのだろうか???
#日本年金 #日本年金納付 #日本転職
中国人が3か月年金を未納で督促状を受け取り、SNSで支払いを拒否できるかと聞いている。
— 大翻訳運動 (@daihonyaku) January 10, 2026
実際は日本を離れれば支払う必要はない。 pic.twitter.com/56UiQPROpu
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6月に辞職して帰国する。
もうお互いに消耗するのはやめよう。
日本に12年もいた。
5年の在留資格更新を2回連続でしてきたが、どちらも審査はたったの2週間。
3回目も「これが最後だな」と思って、期限ギリギリで申請したら、何も言わずに——
まさかの「3年」だけ。
しかも!
態度が最悪!最悪!本当に最悪!
大事な説明は同じことを3回も言わせるし、
更新年数についてはどういう基準なのか一切説明なし。
仏頂面で、一言もまともに話さない。
終始無言😑
まるで私が数百万円でも借りてるかのような扱いだ。
「働きたくないなら働かなくていい」みたいな態度。
正直、日本でここまで酷いサービスを受けたのは初めてだ。
しかも相手は公務員。
外国人が納めた税金で食っておきながら、
上から目線で見下してくる“祖宗様”たち。
なぜかわからないが、
「もうすぐ帰国できる」と思った瞬間、心境が変わった。
日本では、
見ていられないこと、腹の立つことが、
どんどん増えていく。
一分一秒でも早く帰国したい。
「入管局的公務員,吃著外國人的稅,還看不起你的祖宗們!在留資格竟然就給三年?!」
— のらいぬ (@JapanBanZaiLove) January 12, 2026
決定6月份辭職回中國的在日中國人憤恨地說道…
🤡🤡🤡 pic.twitter.com/JyL3DLcCpS
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公平な順番待ちを守るためのお願い
親愛なるお客様へ:
最近、一部のお客様による順番待ちの秩序を乱す行為が確認されています。
すべてのお客様に公平で快適なお食事体験**を提供するため、当店では以下のルールを定めました。
店頭で発行された紙の整理券、および本人のミニプログラム(公式アプリ)で取得した番号のみ有効です。
スクリーンショットや共有された画面は無効となります。
番号の売買・不正行為が発覚した場合は、即座に番号を無効とし、対応いたします。
不審な行為を見かけた場合は、速やかに店員へご連絡ください。
1組のお客様につき、1回の順番待ちにつき1番号のみ取得可能です。
当日予約番号をお持ちで、店内1~3階の席が満席の場合は、
店頭でのオンライン順番待ち番号を取得すれば、引き続き1~3階の席をお待ちいただけます。
当店では、すべての番号を公平に配布しています。
混雑時間帯のご来店は、ピークを避けることをおすすめします。
ご理解とご協力に感謝いたします。
文明的で公平な飲食環境を、皆さまと共に守っていきましょう。
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壽司郎中國門店持續火爆,有報導稱年末最後一天北京分店排隊3000桌。
— のらいぬ (@JapanBanZaiLove) January 11, 2026
壽司郎為了幫顧客排除插隊和倒賣整理券的現象,甚至推出符合中國國情的規則!
真是入鄉隨俗了…
😂😂😂 pic.twitter.com/5aTO9lod7r
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かつて「日本人立入禁止」の掲示を出していた店は、今は閉店した😁
— 大翻訳運動 (@daihonyaku) January 5, 2026
なんで愛国的な中国人はそれを支持しに行かないんだろう? pic.twitter.com/YgOIB1j0J1
日本人の入店を制限する掲示を出していた中国の飲食店が閉店
中国国内の飲食店で、日本人の入店を制限する内容の掲示が確認され、その後、当該店舗が閉店していたことが分かった。
店頭には、
「日本人立ち入り禁止」
「侵略の歴史を認めない日本人の入店を拒否する」
といった趣旨の文言が掲示されていた。掲示は中国語および日本語、英語で記されており、店の入口付近に設置されていた。
この店舗について、現在は営業を行っておらず、閉店していることが確認されている。閉店時期や経営上の理由、掲示を出した経緯について、店側からの公式な説明は確認されていない。
同様に、特定の国籍や立場を理由に入店を制限する掲示は、過去にも中国国内で報告された例があるが、当該店舗の閉店との直接的な因果関係については明らかになっていない。
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🇨🇳 In a 20-story apartment building in China, a resident on the 6th floor cut through a structural column to improve the view.
— 鈴森はるか 『haruka suzumori』 🇯🇵 (@harukaawake) January 9, 2026
Since it only had a few very weak reinforcing panels, it was very easy to just cut right through. Extremely dangerous. pic.twitter.com/eJYP5OKabN
中国の高層住宅で構造柱切断か
住民による無断改修の様子が拡散
中国の高層集合住宅で、住民が自室の改修中に建物の構造柱を切断したとみられる行為が確認され、SNS上で大きな注目を集めている。
拡散されている画像や動画では、室内の壁の一部が取り除かれ、鉄筋が露出した柱状の構造物が削られている様子が映っている。投稿によれば、居住者が「景色を良くするため」に壁を撤去した過程で、構造部分に手を加えた可能性があるとされている。
構造柱は建物の荷重を支える重要な部位であり、一般に居住者が個人判断で加工することは想定されていない。専門知識を持たないまま構造体に手を加える行為は、建物の安全性に影響を及ぼすおそれがあると指摘されている。
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🇨🇳 What is this disgusting trend in China where people eat super quickly in a very messy manner? It's really unsettling. pic.twitter.com/ijElreb80T
— 鈴森はるか 『haruka suzumori』 🇯🇵 (@harukaawake) January 11, 2026
中国のSNSに投稿された動画が、日本のX(旧ツイッター)上で拡散され、多数の反応を集めている。動画には、複数の子どもがテーブルを囲み、皿を使わずにテーブル上に直接広げられた麺類を一斉に食べる様子が映されている。麺はテーブル全面に置かれ、合図と同時に子どもたちが箸や手を伸ばし、短時間で量が減っていく。
この動画に対し、日本のXユーザーからは「食事というより餌の時間のようだ」「給餌風景に見える」「動物と一緒ではないか」「サバイバルのようだ」といった表現を含む投稿が相次いでいる。また、「子どもはよいが大人がこの状況を作っているのではないか」「なぜ一人分ずつ分けないのか」と、大人の対応に言及する声も見られる。一方で、「子どもたちは楽しそうに見える」とする投稿もあり、受け止め方は分かれている。
動画は短時間で多数の閲覧数を記録しており、引用やコメントを通じて議論が広がっている。テーブルに直接食べ物を置き、複数人が同時に食べるという映像の内容そのものが注目を集め、さまざまな言葉で言及されている状況だ。
※産経ニュース
東京都新宿区の多数の管理職が共産党区議からの勧誘を断れず、党機関紙「しんぶん赤旗」を購読していた問題で、赤旗の購読継続を望まない50人以上の管理職が、区のサポートを受けて購読契約を解除したことが区への取材で分かった。さらに、区が庁舎内での政党機関紙の勧誘や購読料の集金を行わないよう、区議会に要請したことも判明した。
管理職は計132人
区などによると、区役所庁舎内での政治活動や物品販売は、庁舎管理規則上、認められていないが、共産区議がそれに違反する形で、党機関紙の赤旗の購読勧誘や集金を庁舎内で行っていた。
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https://www.sankei.com/article/20260111-P3KQEDZC4FMNJIBWGMWSBENQNI/



