第二次世界大戦後、

GHQの占領下で「ある1冊の本」が市場から密かに消え去りました。



これは戦後の『焚書』政策の一環で

禁書指定にされた本ですが、、

その過程で焚書・廃棄にされた他の7,768冊とは

全く事情が異なっています…

なぜなら、

GHQが禁書指定にした本の多くは「天皇制」や「国体」など、

当時の日本について書かれたものがほとんどだったのですが、、

この本のテーマは、第二次世界大戦と関係ないどころか、

それよりも700年以上も前の鎌倉時代の出来事…

元軍が日本に襲来した

「元寇（げんこう：1274年・1281年）」についてです。

教科書でも数行レベルの扱いにもかかわらず、、

一体何が不都合だったのでしょうか？

なぜ隠す必要があったのでしょうか？

この鎌倉時代の「元寇」について、

GHQが行ったのは焚書だけではありません。

実は、教科書でも戦前と戦後で書かれている記述が

明らかに変わっているのです。

というのも、戦後の教科書には

「元軍が日本を襲った元寇は、

　2回とも偶然の神風（台風）によって救われた」

と書かれていますが、、

このように書かれるようになったのは、

戦後GHQの占領下で作られた教科書『くにのあゆみ』 から。

幕末から明治にかけて最も読まれた歴史書である

『日本外史』には神風という言葉すら出てこず、、

鎌倉武士の奮闘のみが描かれています。

実際残された史料を見ても、

教科書とは食い違う事実ばかり….

しかし、いかに日本が強かったとはいえ、

700年以上も前の「鎌倉時代」のことですから

随分と昔の話です。

第二次世界大戦にも全く関係ないのに、

なぜ、GHQは教科書を書き換え、

焚書に指定までして「元寇」の真実を

日本人の記憶から消し去ろうとしたのでしょう？

一体彼らにとって、何が不都合だったのでしょうか？

それは、この元寇は単なる歴史の一幕ではなく

「日本人の強さを象徴する出来事」

だと考えたからかもしれません。

そして、第二次世界大戦で日本と対峙し、

その強さを恐れたアメリカだからこそ、

この日本人の中に眠る

根源的な強さの秘密に気がついたのでしょう。

この歴史の事実を知ってしまえば、

自分たちの強さを知ってしまえば、

日本はまた国を守る戦いに立ち上がる。

またアメリカや戦勝国にとっての脅威になる・・・

そう考えたのです。

700年前から変わらず、

私たち日本人の中に眠る「強さ」とはーー。

まさにGHQが禁書に指定した1冊から、

歴史の真実が浮かび上がります…

新発売

「国難と北条時宗」復刻版


まずは「目次を見る」をクリックして

詳細をご確認ください。

続きは次のページをご覧ください。

ちょっとしたクイズです…！

◉GAFAが近い将来、
　解体されるってホント？

◉急に円安が進んだのはなぜ？
　日本経済はこれからどうなる？

◉バイデンはクビ？！
　トランプが復活する？

2024年までの情勢を占う、
世界経済のトレンド…

あなたはいくつ知っていますか？
↓
詳細はこちら

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

「結論から言えば、50年に及ぶ
　円高の時代は終わりました。
　今後は円安基調に動くでしょう」

今からおよそ1年前…

2021年7月の時点で、
今後の円相場は
こうなると予測した
国際政治学者：藤井厳喜。

そして現在…

9/22には、24年ぶりに
1ドル=145円台を記録。

年初から約30円も下落するなど、
この予測は見事に的中しました。

そして驚くべきことに、
予測が的中したのは
これだけではありません…

他にも、、

・中国不動産バブルの崩壊
・金（ゴールド）価格の値上がり
・エネルギー価格上昇とインフレ

なども事前に予測し、
見事に的中させてきました。


そんな藤井先生は、
次のアメリカ大統領選が行われる
2024年までの、

約3年間の世界をどう捉え、
何を予測するのでしょうか？

・中国経済はまだまだ有望？
・アメリカ経済はこの先もガタガタ？
・円安は今後も続くの？

などなど、
大きな世界経済のトレンドを
Q&A形式でご紹介しています。

ぜひ、ご覧ください。
↓
詳細はこちら

学生のアルバイト代

(1)　中国から来日した大学生
専ら教育を受けるために日本に滞在する学生で、現に中国の居住者である者又はその滞在の直前に中国の居住者であった者が、その生計、教育のために受け取る給付又は所得は、免税とされます(日中租税協定第21条)。

したがって、中国から来日した大学生の日本での生活費や学費に充てる程度のアルバイト代であれば、免税とされます。


https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/gensen/06/62.htm

中国籍の陳鋒(ちんほう)容疑者（３４）＝同市港区＝らと法人としての同社を起訴した。  起訴状によると、男女数人と共謀し平成２９年６月～令和元年９月、架空の免税売り上げを計上。不正に消費税約３億３千万円の還付を受けたなどとしている。

https://www.sankei.com/article/20220711-L3XDKK3ZNJO63ACYZS274UQ7T4/?outputType=amp

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー 新書
https://amzn.asia/d/boyFOEu

被爆三世が日本の未来に生きるすべての人に問いかける

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー

中国が２０１０年７月に施行している「国防動員法」は戦争に備え、国家の強権を保障する法律の典型だ。有事には民間のヒト・モノ・カネすべて強制接収できる民主国家ではあり得ない独善的な規定だが、日本ではさほど知られていない。

https://www.sankei.com/article/20170516-3Y2JAXRHDJNR7A5EBXDBR5NT5Q/

中国の国防動員法についてネット上の噂と思って甘く見ている方がいますが、実際に中国では地方政府で国防動員法会議や人民の軍事訓練も行われています。
警戒すべきは日本にある100以上の華僑Gや会員20万人以上いる華僑チャットGにも常に情報が共有されており完璧な連絡スキームが整っているという事。 https://t.co/oUqc4Vk9ZW pic.twitter.com/ffZQOVanQe

— 三木慎一郎 (@S10408978) June 5, 2022

橋本琴絵さん「外国人留学生は学費無料。 日本人学生は借金漬け。「人種と国籍」で学費を決める日本政府。もう許されない。」

岸田総理の弟、 ムスリムに便宜を図る旅行会社を経営　特定技能制度を活用したインドネシア人の国内就労支援も

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー 新書
https://amzn.asia/d/boyFOEu

被爆三世が日本の未来に生きるすべての人に問いかける

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー

京大准教授に対北制裁　核研究で総連系から奨励金受け取る　再入国禁止措置の対象に
核実験や弾道ミサイル発射を繰り返す北朝鮮への独自制裁として、日本政府が在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）幹部や、傘下の在日本朝鮮人科学技術協会（科協）構成員を対象に実施している北朝鮮渡航後の再入国禁止措置の対象に、京都大学・原子炉実験所の男性准教授が含まれていることが１日、複数の関係者の話で分かった。准教授は過去、北朝鮮の科学技術開発に貢献するための日本国内の団体から研究奨励金を受けていた。北朝鮮が日本の国立大の核技術に触手を伸ばしている実態が浮き彫りになった。

https://www.sankei.com/article/20160502-3COHV4J3KBPB7PCPTKAVLOR25U/?outputType=amp

WiLL2022年10月号（8/26発売）では、橋本琴絵氏と高山正之氏（元産経新聞テヘラン支局長）が対談。非核三原則の虚構を突く！


月刊WiLL (ウィル) 2022年10月号 雑誌 – 2022/8/26
https://amzn.asia/d/crRavah

月刊WiLL (ウィル) 2022年10月号

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー 新書
https://amzn.asia/d/boyFOEu

被爆三世が日本の未来に生きるすべての人に問いかける

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー

戦後76年も続く”戦略爆撃”の恐怖
https://web-willmagazine.com/social-history/aV1cN

戦争終結から76年経っても「反核教育」などを通じて継続し、正常な判断ができなくなった「ある呪い」が日本人にかけられているというが、それは一体――

行政は法的根拠が無い国葬をするなと騒ぐのに、法的根拠が無い外国人生活保護には何も言わない民族の方々。日本人に関わらないで頂きたい。

— 橋本琴絵 (@HashimotoKotoe) August 19, 2022

永住外国人の生活保護認めず　最高裁が初判断
永住資格を持つ外国人が生活に困窮した場合、日本人と同様に生活保護法の適用対象となるかが争われた訴訟の上告審で、最高裁第2小法廷（千葉勝美裁判長）は18日、対象になるとした二審・福岡高裁判決を破棄し、原告側逆転敗訴の判決を言い渡した。同法が適用対象と定めた「国民」に永住外国人は含まれないと初めて判断した。

https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG18H11_Y4A710C1CR8000/

生活保護受給の外国人４万７０５８世帯　過去最多　背景に無年金や語学力不足も
生活保護を受けている外国人が平成２８年度に月平均で４万７０５８世帯に上り、過去最多に達したとみられることが２日、政府の調べで分かった。日本語能力の不足で職につけない外国人が多いことなどが理由とみられる。人手不足が深刻化する中、政府は２月の経済財政諮問会議で、外国人労働者の受け入れ拡大方針を示したが、福祉のあり方まで含めた的確な議論や対策が求められる。


https://www.sankei.com/article/20180503-6XU5F6YLGVPTLDVS6EUOAYYMTY/

【橋本琴絵＆新藤加菜】女性活躍を妨げるフェミニストたち
https://www.youtube.com/watch?v=kXW1ir0JM2A&t=469s


日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー 新書
https://amzn.asia/d/boyFOEu

被爆三世が日本の未来に生きるすべての人に問いかける

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー

「今こそ核抑止力の拡大を」　被爆３世の女性が訴え


７７年前と同じ過ちを繰り返させないように－。ウクライナに侵攻したロシアの「核の脅威」にさらされ、中国や北朝鮮の核戦力増強が日本の安全保障を脅かす中、広島出身で被爆３世の女性が現実認識を欠く観念論的な平和主義からの脱却を訴えている。核抑止力の拡大こそ戦争被爆国の責務だという。

女性は、都内在住の橋本琴絵さん（３３）。会社員として勤務する傍ら、月刊誌などで著述活動をしており、今夏に「被爆三世だから言う　日本は核武装せよ！」（ワック社）を上梓(じょうし)した。

昭和２０年８月６日、祖母が広島で入市被爆。生前、日本が原爆を投下されたのは「新型爆弾を持っていなかったから」と話していたのを覚えている。

原爆の日が近づくと「平和教育」として、熱線を浴びて人間の眼球が溶けるシーンが挿入された戦争アニメを見せられた。「『戦争は怖い』と植え付けられる。でもどうすれば戦争を回避できるのか、先生は教えてくれなかった」

中には、共産主義国家だったソ連の核実験は平和利用で、米国の核は戦争目的だと主張する教員もおり、子供心にも違和感がぬぐえなかった。今となっては、特定のイデオロギーを受け入れさせるための「思想統制だったのでは」とすら思えてしまう。

実際、広島でも反核や非核一辺倒ではないという。ただ、幼少時の刷り込みにも似た教育が、核抑止に関する議論すら封じる一種の圧力的な空気の醸成に寄与したと、橋本さんはみる。

橋本さんは、非核三原則とともに戦後７７年間は日本に原爆を投下されなかったことにすがりつくあまり、反核だけが「是」とされ、核抑止の議論が封殺されてきたと主張。その上で「迫る対外的な危機に目をそむけ、観念的に核廃絶を唱えても、わが国の平和と安全は得られない」と話す。

日本の究極の安全保障手段は米国が提供する核抑止力（核の傘）だ。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟のドイツなども米国と戦術核を共有している。橋本さんは「核使用の悲惨さを知る唯一の被爆国として同盟に基づく核共有の権利を保有している」と指摘する。

ウクライナ侵攻に際し、ロシアのプーチン大統領は核兵器の使用を辞さない強硬姿勢を示した。冷徹な国際政治の現実を前に「平和で安全な国を次代につなぐ責任がある」と、３児の母親としても声を上げずにはいられなかったという。

核を持たないウクライナの悲劇を目の当たりにして日本の冷静な国民世論も、核共有の議論を求めているとも考えている。

「非核を唱えるだけで国を守れるはずがない。妄信は捨て去るべきだ」

https://www.sankei.com/article/20220804-XPB5MO4YQBNRNOHH4YTNTUPURY/?outputType=amp

原爆投下から77年の今日。
おじいちゃん、おばあちゃん。
原爆が落ちて非核の誓いを立てたとき、中国も北朝鮮も地球上に存在しなかったの。でも、いまはそのミサイルが近海に落とされ、軍艦が日本を一周しているの。

もうやめて。非核は世界唯一の被爆国として許されない。

— 橋本琴絵 (@HashimotoKotoe) August 5, 2022

https://www.youtube.com/watch?v=47OldbKkrfU


日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー 新書
https://amzn.asia/d/boyFOEu

被爆三世が日本の未来に生きるすべての人に問いかける

日本は核武装せよ! ー被爆三世だから言うー