0 【中国】トランプのモノマネ芸人に中国人のオバサンが激怒、発狂「トランプは中国に制裁を課している」「写真を撮るな」
2025年05月07日20:00 | カテゴリ：中国


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0 中国太陽光パネル主要7社、初の赤字転落　過剰生産で市況悪化
2025年05月07日16:00 | カテゴリ：中国
1: 朝一から閉店までφ ★ 2025/05/07(水) 00:28:07.35 ID:FtasD7+d.net
中国の太陽電池主要7社の2024年12月期決算で最終損益の合計が比較可能な17年以降、初めて赤字となった。
太陽光パネルの製造で圧倒的なシェアを持つ中国企業が生産能力を増強し、需要を大幅に上回る供給により市況が悪化したのが原因だ。


日経スクープ
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM157VQ0V10C25A4000000/
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0 【中国】「習近平独裁に立ち向かおう」　中国の女性教授2人が実名で体制批判、一党独裁を終わらせ、民主的な選挙推進「国民全員が立ち上がり、民主主義と自由を訴え、すべての国民の基本的人権のために闘おう」
2025年05月05日11:36 | カテゴリ：中国
習近平国家主席を批判し独裁政権に反対する大学学長の実名公開書簡が話題を呼んだ。ネットユーザー：尊敬します


中国のトップ大学の一つ、広州にある華南理工大学で教鞭をとる女性教授２人、リン・イン氏とハン・シュアンヤン氏は、実名で「一筋の火花が草原の火事を引き起こす」と題する公開書簡を発表し、習近平国家主席の権力掌握以来の欠点を列挙し、中国国民、特に大学生に対し「独裁政権に反対し、民主主義と自由のために戦う」よう呼びかけた。この公開書簡は28日に中国国内外のインターネット上で広まり、激しい議論を巻き起こした。中国のオンラインニュースによると、この2人は確かに同校の教授だという。

中央通信社の報道によると、ネット上で拡散された映像に基づき、華南理工大学の学部長と副学部長を兼任する林英教授と韓双燕教授が共同で出した公開書簡には、「民主主義、自由、人権」の名の下に4つの具体的な要求が提示された。まず、一党独裁を終わらせ、民主的な選挙を推進します。第二に、言論の自由を回復し、報道の自由を保護する。第三に、人々の生活を向上させ、公正な社会を築く。 4番目に、法治社会を創り、人権を守ります。しかし、この公開書簡の信憑性は現時点では確認できない。

公開書簡は習近平国家主席の就任以来の欠点を列挙し、「習近平の再選：一党独裁の果てしない継続」「最近の出来事：人々の苦難と抑圧の激化」「中国の大学生の窮状：「思想の自由」の欠如から「行動の自由」へ」「大学生よ、立ち上がれ」などと訴えた。

書簡は、2018年の憲法改正後、習近平国家主席の再選に法的障害はなくなり、中国の「指導者」は皇帝制と同様に永続的な存在となり、人々の自由、社会の開放性、政治的多様性は党の権力によって常に抑圧されると指摘した。これは政治的同質性を悪化させるだけでなく、中国の政治環境をより閉鎖的なものにする。国民、特に若い世代には、自分たちの本当の考えを表現する機会がほとんどなく、本当の政治改革と民主主義への希望をまったく見ることができないようです。

公開書簡は、「今日、この困難な時にこそ、共に立ち上がり、習近平独裁政権に対抗しよう。民主主義と自由を訴え、すべての国民の基本的人権と社会正義のために闘おう！皆さんの声は微力かもしれないが、国民全員が立ち上がれば、必ずこの強大な力を揺るがし、社会全体に変革の火を灯すことができる！自由のために独裁に反対し、国家のために立ち上がり、闘おう」と締めくくっている。

公開書簡の最後には、林英氏と韓双煙氏の肖像画、署名、職名、身分証明書番号、そして内側に五芒星の赤い模様が入った「華南理工大学」の丸い赤い官印も掲載されている。手紙の末尾の情報によると、林英氏と韓双燕氏はともに華南理工大学の教授である。 63歳のリン・イン氏は、生物科学・工学学院の学部長であり、広東省発酵・酵素工学重点実験室の所長でもある。 49歳の韓双燕氏は、同校と同大学の副学部長を務めている。

この「マニフェスト」はその後、グレート・ファイアウォールの外で広まり、激しい議論を巻き起こしたとみられる。両教授は実名で発表しただけでなく、声明文の最後には肖像画やサインも添えており、多くのネットユーザーが感嘆の意を表した。

https://www.worldjournal.com/wj/story/121344/8707797?zh-cn
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0 【尖閣諸島】中国海警局のヘリコプターが日本の領空に侵入　→中国政府「日本側が先に中国の領空に侵入した」日本大使館幹部を呼び出し逆に抗議
2025年05月04日17:10 | カテゴリ：中国
中国海警局のヘリコプターが3日に日本の領空に侵入した問題で、4日、中国政府が日本大使館の幹部を呼び出し、「日本側が先に中国の領空に侵入した」などと逆に抗議したことが分かりました。


https://news.yahoo.co.jp/articles/fcdc3549eefd471a301047b22da3f0c4212c8d5e

*関連スレ
沖縄・尖閣諸島周辺の日本領空に中国海警局船からヘリ離陸、一時領空侵入 [5/3] [右大臣・大ちゃん之弼★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1746264687/
【沖縄・尖閣諸島周辺】日本の民間機侵入と主張　中国海警局 [5/3] [右大臣・大ちゃん之弼★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1746282845/
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0 【閲覧注意】中国、住宅街で爆発　建物のガラスが吹き飛び全身にガラスの破片が刺さった人が徘徊　中国ネット「本当に戦場かと思った」
2025年05月01日11:30 | カテゴリ：中国
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0 【閲覧注意】中国EVが突然発火し炎上　閉じ込められたドライバーの妻が焼死　中国では1日平均8台の新エネルギー車が火災
2025年05月01日11:00 | カテゴリ：中国


以下、閲覧注意
https://x.com/kiss486/status/1917451258597879962

このようなEVの火災事故は中国国内でも頻発しており、2023年第1四半期だけで新エネルギー車の自然発火率が32%上昇し、1日平均8台の新エネルギー車が火災を発生させているとの報告もあります。 ([1日当たり8台、中国の新エネルギー車の火災事故が増加 | MobyInfo](https://news.mobyinfo.com/electric/new-energy-vehicles-fire-risk/))

また、2024年には中国・上海市でEVが炎上し、わずか7分で骨組みだけになるほどの火の勢いだったという報道もあり、EVの安全性に対する懸念が高まっています。 ([EVが炎上、「7分で骨組みだけ」火の勢いに驚きの声―上海市](https://www.recordchina.co.jp/b932770-s25-c30-d0052.html))

このような状況を受け、中国の電池大手も発火対策の強化を訴えており、EVの安全性向上が急務とされています。 ([中国の電池大手が｢発火対策の強化｣を訴える事情 韓国のEV火災事故を受け､イメージ低下を警戒 | 大解剖 中国｢EV覇権｣ | 東洋経済オンライン](https://toyokeizai.net/articles/-/827004))
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0 トイレメーカーのTOTOが上海と北京にある工場を閉鎖　中国ネット「もう中国には価値がないってことか？」「景気が悪いから仕方ない」「20年間工場で働いて、今、再び失業者になった」
2025年04月30日17:15 | カテゴリ：中国
日本の大規模なトイレ、便座、衛生製品メーカー東陶（TOTO）は、中国の不動産市場の低迷のため、市場の価格競争が非常に激しいと相まって、東陶の収益性は厳しい結果、同社は上海と北京に位置する2つのセラミック衛生陶器の生産拠点を閉鎖し、数千人の労働者の失業につながるとのメッセージを発表した。

TOTO上海生産基地の従業員は、彼が20年間工場で働いて、今、再び失業者となり、明日は仕事を見つけようとすると、彼は補償N + 9を明らかにしたと述べた。

TOTOの田村昇社長はまた、TOTOは福建省漳州市と遼寧省大連市の工場に生産を集中し、本土の全体的な生産能力はおそらく40％削減されると述べた。

また、最近の中国本土の住宅市場の低迷により、陶磁器衛生陶器の売上が激減し、さらに中国現地企業との競争が激化しているため、TOTOは「出血を止める」ために中国本土の事業構造を調整する必要があると主張した。



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