0 【踏み倒し自慢】在日中国人「PayPay系クレカの限度額を使い切って中国へ帰国！金は返さない！」「タダで30万もらったようなもの」
2026年01月19日14:19 ｜ カテゴリ： 国内
PayPayで枠を刷り切って帰国
PayPayの限度額が引き上げられて、タダで30万もらったようなもの。
楽天カードの申請は拒否された



楽天で枠を刷り切って帰国
楽天の携帯SIMカードで6000元（※実際は円）払えって言われたけど、
もうすぐ帰国するから払わない



在日中国人による後払い決済の未払い事例、SNS投稿で判明

――通信料金未納とキャッシュレス後払い利用を巡り波紋

在日中国人とみられる人物が、日本国内で利用していた通信サービスおよびキャッシュレス決済の後払い機能について、未払いのまま中国へ帰国する意向を示す投稿を中国語圏のSNSに行い、問題となっている。

投稿内容によると、この人物は日本滞在中、楽天モバイルの回線を契約していたが、通信料金約6000円について支払いができなかった旨の通知を受け取ったという。これに対し、本人は「まもなく中国へ帰国するため支払わない」と中国語で記している。

さらに別の投稿では、PayPayの後払い機能を利用し、利用可能枠30万円をほぼ上限まで使用したとする画面が公開された。投稿文では、後払い枠の増額により「30万円を無償で得たようなものだ」と表現し、帰国前に使い切ったことを示唆している。また、追加でクレジットカードを申請したものの、審査に通らなかったとも記されている。

専門家によれば、通信契約や後払い決済は、国籍を問わず信用取引として扱われ、未払い情報は事業者側に記録として残る。国外に移動した場合でも債務が消滅するわけではなく、将来的に日本での再入国、在留資格の更新、金融・通信サービスの再契約などに影響が及ぶ可能性があるという。

近年、日本では訪日外国人や在留外国人によるキャッシュレス決済の利用が急増している一方、短期滞在者による未回収リスクも課題として指摘されている。決済事業者や通信事業者は、本人確認や与信管理の厳格化を進めているが、SNS上では依然として制度の隙を突いた利用例が共有されるケースが見受けられる。

今回の投稿が実際の未払いをどの程度反映しているか、また事業者側がどのような対応を取るかについては明らかになっていないが、信用取引の安易な踏み倒しを正当化するかのような表現が公に拡散されている点について、今後の制度運用や啓発の在り方が問われている。

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0 【入管本気】経営管理ビザ更新が急激に厳格化、中国人「もう降参だ！帰国する。何を説明しても無駄」　更新が認められず品川入管で出国猶予30日通告
2026年01月16日21:00 ｜ カテゴリ： 国内
品川入管で30日を言い渡された😂

言うべきことは全部言ったし、もう降参だ。
帰国する。
名目は経営だったが、結局は1年間日本に滞在しただけで終わった。

事前に小紅書で少し調べて、ある程度の心構えはしていた。
ただ、「ちゃんと説明すれば31日もらえる」
と話していた人たちの言うことは、どうも信用できない気がしていた。

実際のところ、何を説明してもまったく意味がなかった。
結局、結果は最初から決まっていた、という感じだ。


日本の出入国在留管理当局が、経営・管理ビザの更新審査を実務面で厳格化していることが明らかになった。とくに事業の実態が乏しいケースでは更新が認められず、短期間の出国猶予のみが付与される事例が相次いでいる。

中国人経営者によるSNS投稿によると、東京都内の入管で経営・管理ビザの更新申請を行ったものの、不許可と判断され、30日間の出国猶予を告げられたという。投稿者は、事前に中国のSNS「小紅書（RED）」などで情報収集を行い、一定の心構えはしていたとした上で、「説明すれば延長が認められるという話もあったが、実際には何を説明しても状況は変わらなかった」と振り返っている。

経営・管理ビザは、日本国内で事業を経営・運営する外国人に付与される在留資格で、事業所の確保、一定規模の事業資金、継続的な事業活動などが求められる。近年、一部で実態を伴わない形式的な法人設立や、長期滞在を主目的とした利用が問題視されており、入管当局は審査において「書類上の体裁」よりも「実際の経営活動の有無」を重視する姿勢を強めている。

今回の投稿では、名目上は経営者として在留していたものの、結果的には「日本に1年間滞在しただけで終わった」と自嘲的に表現しており、更新審査の厳しさを象徴する内容となっている。制度自体に大きな変更はないものの、運用面での判断が一段と厳格化している実態が浮き彫りになった形だ。

入管関係者は、今後も事業の継続性や実態を重視した審査を行う方針を示しており、経営・管理ビザによる在留を希望する外国人に対しては、形式的な準備だけでなく、実際に日本国内で事業を行っていることを客観的に示す必要性が高まっている。

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0 中国人留学生「日本学生支援機構（JASSO）の奨学金をもらっている。お金がなくて学費も納められない。奨学金を返還しなきゃいけないなら、夜逃げするしかない」
2026年01月16日19:00 ｜ カテゴリ： 国内
日本学生支援機構（JASSO）の奨学金を受給している中国人留学生が、経済的困窮を理由に退学を検討しているとして、SNS上で波紋が広がっている。

投稿によると、この留学生は「奨学金を受け取っているが、手元に資金がなく、学費を納めることができない。来月の生活の見通しも立たない」と現状を訴えた。そのうえで、「退学した場合に奨学金の返還義務が生じるのであれば、夜逃げするしかない」と述べ、切迫した状況を示した。

JASSOの奨学金制度は、学業成績や在学継続を前提に給付・貸与が行われる仕組みで、原則として在籍条件を満たさなくなった場合は支給停止となる。給付型奨学金については不正受給などを除き返還不要とされる一方、貸与型の場合は退学後も返還義務が残る。個別の扱いについては、在籍校を通じた手続きや事情説明が求められる。

専門家は「経済的に行き詰まった留学生が制度を十分に理解しないまま極端な選択を考えるケースは少なくない」と指摘する。その上で、「退学や返還の可否は一律ではなく、まずは大学や支援機関に相談することが重要だ」と話す。

今回の投稿をめぐっては、留学生支援の在り方や制度周知の不足を問題視する声がある一方、奨学金の適正な運用を求める意見も出ており、SNS上で賛否が分かれている。



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0 訪日中国人がSNSに投稿「日本の電車内で5000円落ちてる。見ててつらい、誰か代わりに拾って！」　中華圏の反応「見ててつらいなら普通に拾って交番持ってけよ」
2026年01月15日23:00 ｜ カテゴリ： 国内
「見てて本当につらい！誰か代わりに拾ってくれないかな！」




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0 日本で働く中国人が嘆く「高給神話に騙された。日本で大学卒業→就職したが給料が少ない」 中華圏の反応「新卒で高給は幻想」「上海ですら仕事がない現実を見ろ」
2026年01月15日22:00 ｜ カテゴリ： 国内
日本の高給神話に騙された気がする🇯🇵

ちょっとみんなに聞きたい。

もし、上海の郊外に小さな別荘があって、
市内にも賃貸に出せる家を1軒持っていたとしたら、
あなたなら人生をどう設計する？

日本で大学を卒業して就職した結果、
給料がこんなに少ないとは思わなかった。
為替レート4.4で計算すると、
月に8000元程度。





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0 在日中国人の嘆き…… 「円安がさらに進んだら、もう中国に帰るよ。中国で働くのと、ほとんど変わらなくなってきた……」中国SNSに投稿
2026年01月14日21:30 ｜ カテゴリ： 国内




円安進行に在日中国人から不満の声

円安の進行を受け、日本で働く中国人の間から生活への影響を懸念する声が上がっている。

都内で働く在日中国人の一人は、「円安がさらに進めば、いずれ中国に戻ることも考えざるを得ない。日本で働いても、中国国内で働くのとほとんど変わらなくなってきた」と語る。

為替相場の変動は、賃金を母国へ送金する外国人労働者の実質収入に直結する。
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0 【誰向け？】日本の某コンビニ、棚の警告が中国簡体字に「お会計前に包装を開けないで」
2026年01月13日19:30 ｜ カテゴリ： 国内




セブン‐イレブン店舗の棚に中国簡体字の注意書き掲示

日本国内のコンビニエンスストア「セブン‐イレブン」の一部店舗において、中国簡体字で書かれた注意書きが商品棚に掲示されていることが確認された。
掲示されている文面は
「结账前请不要打开包装」

と記されており、日本語に訳すと「お会計前に、包装を開けないでください」という内容である。注意書きは商品棚の前面など、来店客の目に入りやすい位置に設置されている。

確認された注意書きは簡体字中国語のみで書かれており、日本語や英語の併記がないケースも見られる。対象となっている商品は、包装された食品や日用品である。

掲示内容や表記言語は店舗ごとに異なっている。
この注意書きがいつから掲示されているのか、また全店舗共通の対応であるかについては明らかになっていない。
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0 日本在住12年の中国人、在留資格の年数が短縮されSNSで怒り「まさかの3年だけ。入管職員の態度が最悪！最悪！本当に最悪！上から目線で見下してくる。6月に帰国する。一分一秒でも早く帰国したい」
2026年01月13日15:00 ｜ カテゴリ： 国内


6月に辞職して帰国する。
もうお互いに消耗するのはやめよう。

日本に12年もいた。
5年の在留資格更新を2回連続でしてきたが、どちらも審査はたったの2週間。
3回目も「これが最後だな」と思って、期限ギリギリで申請したら、何も言わずに——

まさかの「3年」だけ。

しかも！
態度が最悪！最悪！本当に最悪！
大事な説明は同じことを3回も言わせるし、
更新年数についてはどういう基準なのか一切説明なし。
仏頂面で、一言もまともに話さない。
終始無言😑

まるで私が数百万円でも借りてるかのような扱いだ。
「働きたくないなら働かなくていい」みたいな態度。

正直、日本でここまで酷いサービスを受けたのは初めてだ。
しかも相手は公務員。
外国人が納めた税金で食っておきながら、
上から目線で見下してくる“祖宗様”たち。

なぜかわからないが、
「もうすぐ帰国できる」と思った瞬間、心境が変わった。

日本では、
見ていられないこと、腹の立つことが、
どんどん増えていく。

一分一秒でも早く帰国したい。


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0 「次は退学」日本語学校の反省文要求に、中国人留学生「1945 日本投降 0815」と記入 「除籍すると脅された」「無言の反撃だ」と中国SNS投稿
2026年01月03日18:30 ｜ カテゴリ： 国内
日本語学校で規則違反の中国人留学生、反省文に「1945 日本投降 0815」
本人は「除籍を示唆された」「無言の反撃」と中国SNSに投稿

日本の日本語学校に在籍していた中国人留学生とみられる人物が、学校から規則違反を理由に提出を求められた反省文に「1945 日本投降 0815」などの記載を行い、その画像を中国のSNSに投稿していたことが分かった。

投稿された画像によると、反省文は日本語学校が学生に対し、校則や日本の法令、留学生としての規則を守らなかった場合に提出を求める定型の書式で、「今回の件を重大と考え、譴責処分とする」「次回同様の行為があった場合は退学処分とする」といった文言が記載されている。

問題の留学生は、この反省文の余白部分に、日本の終戦日を指すとされる「1945 日本投降 0815」と手書きで書き込んでいた。反省内容や再発防止策を求める本来の趣旨とは異なる表現で、学校側への挑発的な意図があった可能性もある。

本人は中国SNS上で、「学校から除籍を示唆する電話を受けた」「これは自分なりの無言の反撃だ」などと投稿しており、最終的に反省文を提出した直後に帰国の準備を進めていることも明かしている。投稿では「どうせ数年間は日本に来られなくなるなら構わない」とも述べており、退学や在留資格の失効を半ば受け入れている様子もうかがえる。

日本語学校は、留学生の出席状況や規則遵守を管理し、問題がある場合には出入国在留管理当局へ報告する立場にある。関係者によると、反省文は学生に改善の意思を示させるための指導手続きの一環であり、政治的・歴史的主張を記載することは想定されていないという。

SNS上では、中国側の一部利用者から学校の対応を支持しない声が上がる一方、日本国内では「留学生としての立場を理解していない」「自ら在留資格を危うくする行為だ」といった批判的な意見も見られ、波紋が広がっている。





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